12月29日(土)の日刊ZOE NEWSで取り上げるのは、下記のニュースです。
1．オンワードの“勇気ある決断”は、アパレル業界にどんな影響をもたらすか？
2．その他、コメントはしていないけど注目ニュース

今日を合わせて、2018年も残り3日間。
土日もメガネスーパーはほぼ営業中、川添隆ノベルティをやっております。
https://evanh.jp/n/n48afc38ebed4

オンワードの“勇気ある決断”は、アパレル業界にどんな影響をもたらすか？

そもそもZOZO依存度が低いとはいえ、「勇気ある決断」がアパレル業界に与える影響は大きいでしょう。

色んな意味合いで、手数料・施策・営業面でブランド側の不満が増えている傾向がある一方、ファッション専門ECとしては1強と言うのも事実。

ZOZOの中でのロジックをハックしようとする新興企業も存在する中で、そちらに行かずに掲載停止に踏み切った決断には「明確な意志」を感じます。

■EC事業のポートフォリオ

オンワードホールディングスのEC売上203億円は自社EC比率75%と自社EC依存度が高い。
大手アパレル企業として、ここまで自社EC路線というのは稀です。

自論では、EC事業もポートフォリオのバランスが必要だと考えています。

自社ECは営業利益率が高く、独自の表現やサービスを展開できたり、実店舗と連携してブランドロイヤルティを高めるチャネルだが、販売力はモールECよりも落ちる。

モールECは販売力を持ち、新たな顧客の開拓に役立つが、顧客情報が取得できない！サイト内のブランドの表現が限られる、自社ECと比較して営業利益率が低い。

一般的なアパレル企業(独自性をメインとしたブランド以外)は、在庫の健全化やトレンドが早いため、モールECを効果的に使った方がよいと考えています(全部に出店するというわけではない)。

■企業戦略とEC戦略をどう合わせるか

私自身、メガネスーパーのEC(コンタクトレンズが主)をやってきて一部考え方も変わりました。

自社EC比率は約90%で、本来はモールECも効果的に使いたいのですが、いかんせん、コンタクトレンズという商材に関しては価格競争のレッドオーシャンなので先方の戦略には乗りづらい。
また、メガネ専門で販売力のあるモールECはほぼ存在しない。

結果的に、自社ECは「注文をカンタンにする」ことに力を注いで、5年で月商8倍まできました。

「戦い方が合わないモールEC自体に出ない、注力しない」という選択肢があるということです。

アパレル業界においても、モールECは結果的に価格競争が激しくなってきており、ZOZOTOWNでも低価格ブランドの反応が高まってきていると感じます(中〜高価格帯がダメではない)。

今回のオンワードグループの判断は、中朝的に見て「企業戦略の観点で、やはり相性が悪い」という判断なのかもしれません。

オンワードの“勇気ある決断”は、アパレル業界にどんな影響をもたらすか？
今後の他社の動きにも注目です。

その他、コメントはしていないけど注目ニュース

※タイトル画像※
ZOZOTOWN 組曲→販売停止ページより引用http://zozo.jp/news/20181225_171099.html

ECエバンジェリスト/川添 隆

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